赤信号で停車中、突然の衝撃

ある年の冬、Sさん（40代・男性）は、ご家族と車で出かけている際に、思いもよらない事故に遭いました。

「赤信号で停まっていたら、後ろからドン！とすごい衝撃で追突されたんです。妻と中学生の子どもも一緒でした。最初は首が痛いだけだったんですが、だんだん腰も痛くなってきて…」

Sさんはすぐに病院へ向かいました。その後も腰の痛みが良くならず、仕事を休んで週に4日も整骨院に通う日々が続きます。

「病院でMRIを撮ってもらいましたが、医師からは事故によるものではないかもしれない、なんて言われて。でも、この腰の痛みは事故の後からずっと続いているんです。これからどうなるのか、本当に不安でした」

保険会社の非情な言葉と募る不信感

治療のため仕事を休まざるを得なかったSさん。しかし、相手方の保険会社との交渉で、さらなる壁にぶつかります。

「仕事を休んで治療に専念しているのに、保険会社の担当者から『あなたは会社役員だから、役員報酬は休業損害として認められません』と言われたんです。そんな馬鹿な、と。実際に事業にも影響が出ているのに、全く話を聞いてもらえませんでした」

痛みと闘いながら、正当な補償も受けられないのか。Sさんは保険会社に対する強い不信感を抱き、途方に暮れていました。

弁護士への依頼と正当な補償の獲得

このままではいけないと、Sさんは自身の自動車保険についていた弁護士特約を使い、専門家に相談することを決意します。

「藁にもすがる思いで相談しました。役員報酬が休業損害として認められないと言われていることを伝えると、弁護士さんは『粘り強く交渉しましょう』と言ってくれました」

依頼を受けた弁護士は、Sさんの役員報酬が単なる利益配当ではなく、労働の対価であることを証明するため、法人事業概況説明書などの書類を揃え、保険会社と交渉。その結果、Sさんが主張する休業損害が認められることになりました。

「最終的に、後遺障害は残りませんでしたが、示談交渉はすべて弁護士さんにお任せしました。保険会社と直接やり取りするストレスから解放されただけでも、本当に心が軽くなりました」

同じ状況で悩んでいる方へのメッセージ

「保険会社から『役員だから』という理由で一方的に補償を打ち切られそうになり、本当に悔しい思いをしました。専門的なことは素人では分かりません。弁護士さんに依頼したことで、こちらの主張をしっかりと証明し、正当な補償を受けることができました。保険会社の言うことを鵜呑みにせず、少しでも疑問に思ったら、すぐに弁護士に相談することをお勧めします」