横断歩道上の悲劇、そして残った後遺障害

ある年の夏、Cさん（40代・女性）は、神奈川県内で信号のない横断歩道を歩行中、バイクにはねられるという事故に遭いました。Cさんに過失は全くない状況でした。

「全身を強く打ち、膝を縫うほどの怪我でした。頚椎捻挫や腰椎捻挫など、数えきれないほどの傷を負い、治療を続けましたが、股関節や太ももの痺れが残ってしまいました」

治療の甲斐なく残ってしまったこの症状について、後遺障害等級14級9号が認定されました。

不信感だらけの提示額と尽きない悩み

症状固定後、相手方の保険会社から示談金の提示がありました。その額は、治療費などを除いた最終的な手取り額で約137万円でした。

「後遺障害が残ったというのに、この金額はあまりに低いと感じました。事故のせいで不安発作も出てしまい、心療内科への通院も続いていました。加害者から謝罪の一言もないことへの怒りもあり、到底受け入れられるものではありませんでした」

しかし、弁護士に依頼して費用倒れになってしまうのではないかという不安が、Cさんを悩ませました。

弁護士介入で勝ち取った152万円の増額

「このまま泣き寝入りはしたくないと思い、勇気を出して弁護士に相談しました。提示額の妥当性や増額の可能性について知りたかったのです」

弁護士からは、後遺障害慰謝料や逸失利益など、裁判で使われる基準で計算すれば大幅な増額が見込めるとの説明を受け、Cさんはすぐに依頼を決めました。

「休業損害の計算など難しい点もありましたが、弁護士さんが粘り強く交渉してくれました。最終的に、当初の提示額から152万円以上も増額した、総額290万円で示談することができました。この結果には本当に満足しています」

賠償金で悩んでいるなら、まずは専門家へ

「もしあの時、保険会社の提示をそのまま受け入れていたら、150万円以上も損をしていたことになります。体の痛みだけでなく、金銭的な不安も抱え続けることになっていたでしょう」

最後にCさんは、力強くこう語ってくれました。

「保険会社が提示する金額は、必ずしも正当な額ではありません。特に後遺障害が残った場合は、専門家である弁護士さんに相談するべきです。費用倒れを心配する前に、まずは増額の可能性があるかだけでも確認することをお勧めします」